原油、その他のエネルギー、複数の商品、一部の指数を含むCFDは、満期を迎える先物契約を基に価格が設定されています。先物契約が満期を迎えると、CFDは次の限月契約へ移行し、現金調整が適用されます。この調整は、契約間の価格差を相殺することを目的としています。
先物ロールオーバーの対象となる商品
ロールオーバーは、商品の原資産となる契約によって異なります。
- 原油およびエネルギーCFD：通常は毎月。
- 農産物CFD：原資産となる契約のスケジュールに従います。
- 一部の指数CFD：通常は四半期ごと。
- 暗号資産CFD：契約仕様によって異なります。
- スポット外国為替、スポット金属、株式CFD：先物ロールオーバーはありません。
確認のため、該当する商品の仕様およびロールオーバーのお知らせをご確認ください。
ロールオーバー時にチャートに価格の急変が表示される理由
CFDが満期を迎える先物契約から次の契約へ切り替わるため、チャートに価格の急変が表示される場合があります。通常、次の契約は異なる価格で取引されます。
- ロールオーバー前は、チャートに旧契約の価格が表示されます。
- ロールオーバー後は、新契約の価格が表示されます。
この急変は契約間の価格差を反映したものであり、それ自体が価格設定の誤りを示すものではありません。
調整が必要な理由
異なる満期サイクルの先物契約が、まったく同じ価格で取引されることはほとんどありません。金銭的な調整がなければ、この価格差によって、切り替えだけを原因としてポジションに人為的かつ瞬間的な利益または損失が発生します。
現金調整は、契約間の価格差を相殺します。ロールオーバー自体は、ポジションに利益または損失を発生させることを目的としていません。
新契約が |
チャート価格 |
BUYポジションの調整 |
SELLポジションの調整 |
|---|---|---|---|
|
より高い
|
上昇する |
借方（見かけ上の利益を相殺） |
貸方（見かけ上の損失を相殺） |
より安い |
下落する |
貸方（見かけ上の損失を相殺） |
借方（見かけ上の利益を相殺） |
SELLポジションは反対方向に調整されます。
調整額 =（新契約価格 − 旧契約価格）× ロットサイズ × 契約サイズ
調整額は、
Cash Adj-Rollover-(Product Name)というラベルの個別の項目として、口座履歴に表示されます。ロールオーバー調整は手数料ですか？
現金調整自体は手数料ではありません。契約間の価格差を相殺するものです。
- オーバーナイトで保有するポジションには、別途スワップ手数料が適用される場合があります。
- 該当する取引仕様に基づき、商品固有のロールオーバー管理手数料が適用される場合があります。
- 調整額はロールオーバー時の市場価格によって決まり、事前に確定することはできません。
今後のロールオーバー日程はどこで確認できますか？
今後のロールオーバー日程は、VT MarketsのウェブサイトでTrading Notifications | Alerts and Updates | VT Markets Notifications [(Month) Futures Rollover Announcement] にアクセスするか、毎月のお知らせメールをご確認ください。
ロールオーバーは、原資産となる先物契約の満期日に対応する予定日に実施されます。
商品グループ |
ロールオーバー |
原油およびエネルギー |
あり — 通常は毎月 |
農産物 |
あり |
一部の指数CFD |
あり — 通常は四半期ごと |
外国為替、スポット金属、株式CFD |
なし |
暗号資産 |
原資産となる契約仕様に依存 |
ロールオーバー日には、同一名義の口座間における内部振替が、取引時間の開始後30分間および終了前30分間、一時的に禁止されます。
ロールオーバーの前後に確認すべきこと
- 商品のロールオーバースケジュールおよび適用される手数料を確認してください。
- ロールオーバーを避けたい場合は、予定されているロールオーバーの前にポジションを決済してください。
- 契約の切り替え前後に、ストップロスおよびテイクプロフィットの水準を確認してください。
- 口座履歴を確認し、
Cash Adj-Rolloverの取引項目を確認してください。
リスク警告
差金決済取引（「CFD」）およびその他のレバレッジ金融デリバティブの取引には、高いリスクが伴い、すべての投資家に適しているとは限りません。レバレッジにより利益と損失の両方が拡大する可能性があり、投資した資金をすべて失う場合があります。取引を行う前に、関連するリスクを十分に理解していることを確認してください。
このウェブサイトで提供される情報は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資助言、推奨、または金融商品の売買の申し出もしくは勧誘を構成するものではありません。